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最近の大雪警報(天気予報)から考えたリスクリテラシー(リスク対応力)

最近、個人のリスクリテラシー(確率統計の知識を含めたリスク対応力)を向上させる方法にどのようなものがあるかを考えるようになった。基本的にはリスクにゼロはないことを前提とすることである。その上で確率統計の知識と個人のリスクリテラシーを結び付ける具体的事例を探していた。

一般的なリスクとは、人が何かをおこなった場合、その行為にともなって(あるいは行為しないことによって)将来被る損害(damage)の大きさとその確率を掛け合わせたもの(リスク=損害の大きさ×確率)と定義できる。損害の大きさには、生命にかかわるものも含まれる。

そこから一般的なリスク管理を考えると、損害の程度の減少(人々が危険に曝されることを減らし)と、損害を被る確率を減少(対応能力を増やす)させることが目標となる。

最近の天気予報の事例からリスク情報(天気予報)を判断して行動する場合のリスクリテラシー(リスク対応力)について考えてみたい。確率的に考えることが対応力を増やすことにつながる。

「成人式の日」(2013年1月14日)の天気予報は、気象庁が警戒を呼び掛けたレベル「あまり積もらない」だったにもかかわらず、お昼過ぎから都内の降雪量が数センチと大雪となった。そのため交通が混乱したことは記憶に新しい。

一方、2013年2月6日の天気予報は、「夜から雪が降るため警戒すべき」と呼びかけたが、現実は予想したほどの量ではなかった。猪瀬東京都知事は自信のツイッターで予測が外れた件について次のように発言している。「(気象庁は)成人の日に外れたので過剰に見積もった。多めに先読みすれば、責任逃れができる姿勢が、もし3度目にあったら責任を追及する。狼少年は許されない。」と述べている。

都知事はオオカミ少年との言葉を使っているが、これは伝統的な比喩である。オオカミが来ると何度も叫ぶ少年がいたが、オオカミは来なかったため信頼を失い、ほんとうのオオカミが来た時に誰からも信用されなかった事例である。これは統計学で取り扱う「第1種の過誤」とよばれる、起こるとしていたことが起こらなかった場合のエラーの拡張である。

成人式のときは、大雪警報が出ていなかったにもかかわらず大雪となり交通が混乱した。これはブラックスワンの比喩に対応する。起こらないとしていたにもかかわらず起こってしまう「第2種の過誤」と呼ばれるエラーの拡張である。

今回の事例でリスクリテラシーとしての対応力と考えられることは、成人式の時に起こることを軽く見積もった予測は、2月6日の天気予報が起こることを重く見積もり過ぎている予測、である可能性をある程度想定しておくことにある。

気象庁が意図的に大雪予報を意図的に作っていたとしても、中立的に予測していたとしても、両方に通じる考え方である。このリスクを一種のモデルリスクとよびたい。

通常は1月14日(成人式)と2月7日の天気は統計的に独立事象であるが、同じ予測方式(モデル)をとっている以上、直近に発生した結果と予測とのズレを反映させることにより行動を修正するバランスが必要となる。

ここでは何を基準にバランスをとるのかがポイントとなる。企業等ではコスト(費用)のバランスによりリスク管理を決める。起きるとして常に準備していたのでは、コストがかかりすぎる。一方、起きないとしていたのに致命的な事象が発生してしまえば、コストがかかる。

バランスのとり方のもう一つ別の視点は、生命にかかわる場合には起こる(生命を守る)方向へバランスを傾けておくことである。もし予測がはずれた場合に、自分の生命がどれくらい危険にさらされるかを判断することが大切である。

ビッグデータにより得られるかもしれない「無知の無知」

ビッグデータとの言葉を最近よく耳にするようになりました。新しいビジネス分野として特にIT系企業において注目されていることをご存じの方が多いはずです。

大量の金融データの分析を仕事とした経験のある人間からすると、ビッグデータという言葉を聞いても、なぜ今頃なのか、また何が違うのかとの感じを受けます。

たしかに当時ビッグデータを加工できるソフトは限られていました。問題はビッグデータの加工の仕方によって得られる結果が違ってくることです。加工するためには、知識、経験が必要とされます。

今回の記事は、専門家でなくてもデータさえ持っていれば、ビジュアル化して加工できるソフト(THE WALL STREET JOURNALはユーザー)についての記事です。

ソフトの開発会社名は、カリフォルニアにある「Tableau software」です。ビッグデータを表計算ソフトに投入するだけで豊富なプレゼンテーション資料を作成できるとのことです。

彼らがターゲットにしているのは「データ愛好家」と呼ばれる一群です。このソフトを使えば、彼らはプログラマーである必要はなく、知覚心理学のスキルなくして加工できます。

では、そもそもビッグデータによって何がわかるのでしょうか。ひとつは「無知の無知」――通常は「無知の知」として知られている言葉です――「知らないことを知る」ことです。

「無知の無知」とは、世の中には知らなかったことさえ知らない何かがある、ことです。ビッグデータをビジュアル化することで「無知の無知」を獲得するチャンスを広げられるとのことです。

もう一つは、理論として考えていることが正しいことを確認することに役立ちます。賢い人々が陥りやすい認知バイアスを修正することに使えるのです。

認知バイアスとは、知識、経験があると、「世界はこうあるはず」と推定してしまうことです。その問題点は、理論的な推定が完全に間違っている場合です。

それをビッグデータによるビジュアル化から再確認できるというのです。もっと言うと、仮説に過ぎない理論を結論としてしまう誤りを防ぐことです。

コンピュータ、サーバー技術の急速な発展により、容易にビッグデータを分析することできるようになりました。専門的な知識を必要とする「隙間」をソフトウェアが埋められるところに、ビジネスチャンスがあるのかもしれません。

“Getting the Big Picture on Big Data” form THE WALL STREET JOURNAL / TECH (9/2/2012) (http://blogs.wsj.com/tech-europe/2012/08/31/getting-the-big-picture-on-big-data/?KEYWORDS=Getting+big+picture+video)

ベンチマークとしてのLIBOR(ライボー)誕生の物語

“How a benchmark was born”

A service of YellowBrix, Inc. By Kirstin Ridley and Huw Jones in Reuters (8/15/2012)
(http://www.garp.org/risk-news-and-resources/risk-headlines/story.aspx?newsid=51264)

LIBOR(ライボー)とは、London InterBank offered rate benchmarkの頭文字をとった指標金利であり、昨年(2012年)Barclays(バークレイズ銀行)が不正操作を認め最高水準の罰金を課せられたと話題になりました。

今回はベンチマークとしてのLIBOR(ライボー)が生まれた由来についてのロイター(Reuters)の記事を紹介します。

ベンチマークとは、何かの水準を決めるときに比較参照する指標をさします。LIBOR(ライボー)は、これまでクレジットカードの金利、デリバティブの金利を決める際の指標となってきました。

さっそくLIBOR(ライボー)と関係の深いミノス(Minos Zombanakis)を紹介します。ギリシャ島で86年前に生まれ、ちょうどその頃(1929年)にクロスボーダー(国を越える)取引金利としてLIBOR(ライボー)が誕生しています。

彼はマニュファクチュアラーズ・ハーノーバー(Manufacturers Hanover:現在はJPモルガン系列)のギリシャ支店開設にかかわり、1969年にLIBOR(ライボー)に沿った金利のローンを初めて組みました。

次に示すのがLIBOR(ライボー)の節目となった出来事です。

・1969年: イランのシャーへの8千万ドルのローンがLIBOR(ライボー)を指標金利としてロンドンの金融市場で最初のケースとして組まれる(融資としては1929年から可能だった)

・1986年: 最初の公式LIBOR(ライボー)(米ドル、円、ポンド)が公表され、グローバルベンチマークとしての要求水準を満たすようになる

・2008年:金融危機のピークだったリーマン・ブラザース破綻の後、ライボー(Libor rates) が急上昇。この時に設定されたレートが昨年(2012年)の不正操作の調査対象の中心となった

・2012年6月:英Barclays(バークレイズ銀行)が2007年、2008年のLIBOR(ライボー)不正操作に対して$455百万ドル(約346億円(1ドル=80円))の罰金を米英の規制当局から課せられる

LIBOR(ライボー)が生まれた背景には、1960年代にロンドンでドルの資金調達が急に盛んになったことがあげられています。

記事によれば、ベトナム戦争と米国の貿易赤字が引き金になって海外(特にヨーロッパでの)のドル需要を満たすために意図せざる結果としてユーロドル市場が生まれたとしています。

ローンの需要が高まるなか次第にマーケットが複雑になります。その一方で銀行がクレジット市場を通じて他の銀行から資金を借りることが盛んになり、各銀行がLIBOR(ライボー)を低くおさえるインセンティブがありました。

LIBOR(ライボー)のベンチマークとしてのプロセスを整備していく中で、1986年にthe British Bankers Association(英国銀行協会)が関わることでBBALiborと名前が着きました。

ロイターの親会社であるThomson Reuters(トムソンロイター)が2005年から算出を担当し、BBAに金利情報を提供しています。

1980年代になりBBALiborは公式のベンチマークとなりました。それはビッグバンとして知られている金融市場の規制緩和が同時に起こったタイミングです。

2008年のリーマン危機まで銀行が金利を低めにおさえているのは公然の秘密でした。それは金融市場のストレスのサインを見せないことによる金融危機回避が目的でした。

銀行の借り入れ金利を高めに設定して利益を求めるより、低めに抑える方がさらに重要だったのです。

ミノス(Minos Zombanakis)は、感慨深く述べます。「LIBOR(ライボー)は、ローン金利の指標から銀行間取引の金利の指標になったときから、すべてを失っていたのだ」と。

日本国債は、ほんとうに暴落するのか?

日本国債が暴落すると最近も言い続けているカイル・バス氏(ヘッジファンドマネージャー)の2011年12月の記事です。彼は昨年の震災直後(2011年6月頃)から日本国債が暴落すると言い続けています。

タイトルは「日本を含む主な債務危機の国々はマドフの巨大な金融詐欺スキームのようなものであり、今後数カ月の間に炸裂する。」とセンセーショナル(扇情的)です。

2012年の1月末には日本経済新聞とのインタビューで「日本国債バブル「18か月以内に崩壊する」-米サブプライム危機を予見した男、「日本売り」公言」」と報道されました。

私は昨年6月、彼の主張をとりあげたBloombergView (2011.06.13)の記事を「日本の財政状況の悪化が日本国債マーケットであまり問題とならないナゾ」(2011.06.19)としてブログにコメントしました。

BloombergView (2011.06.13)で取り上げたのは、コラムニストのウィリアム・ペゼクが投稿した「ありふれた風景の中にもっとも大きなショートが隠れているか?」(”Is Biggest Short Sale Hiding in Plain Sight?: William Pesek”)でした。

その時にも触れましたが、ショートの投資家とは資産価格が下がることを前提に売りポジションを持ち、高い時に売り、下がった時に買い戻すことで収益をあげる投資家を指します。

当時(2011年6月)のカイル・バス氏(ヘッジファンドマネージャー)の主張は、「地震、津波と原発危機が一度に発生し、大幅な財政支出が避けられない。災害復興にかかる費用は3000億ドル(約24兆円)を大幅に上回る水準と推定される。」

その上で「ところが国債の利回りは1.3%と世界でもっとも低い金利水準にあることからすると、国債が買われすぎているバブル状況といってよい。」というものでした。

ウィリアム・ペゼク氏(BloombergViewのコラムニスト)は、コラムの中で「投資家の見方がどうであったとしても日本は次のギリシャにならない。今後何年かは厳しい状況が続くかもしれないが、財政破綻で終わり、荒廃する(カイル・バス氏の述べる)ようなイメージはこじつけにみえる。」と述べていました。

昨年の6月とどこが変化したのか? ですが、周りの環境はほとんど変化していません。敢えて言及するなら日本のマスメディアが、国債の暴落に注目する頻度が上昇したことくらいでしょうか。

日本財政状況が厳しいなら解決方法は限られています。支出を減少(歳費の削減)させるか、収入を増加(増税)させることです。なぜか話題の中心となるのが、収入を増加させる(消費税をあげる)か否kかになるのは、いかにも不思議です。

関連記事

KYLE BASS: Japan Is A Giant Madoff-Like Ponzi Scheme That Will Blow Up Starting In The Next Few Months

Businessinsider (20111201)(http://www.businessinsider.com/kyle-bass-latest-investor-letter-2011-12#ixzz1nRck2utf)

Debt Sustainability: Which Countries Are Beyond the Point of Return and Why?

(http://www.youtube.com/watch?feature=player_embedded&v=-quUyId2WZ0)

※カイル・バス氏(ヘッジファンドマネージャー)インタビュー。「主なグローバルな主権国家の債務の安定性」について答えています。

[Related Information/関連資料] *option

Is Biggest Short Sale Hiding in Plain Sight?: William Pesek – BloombergView (2011.06.13) (http://www.bloomberg.com/news/2011-06-12/is-biggest-short-sale-hiding-in-plain-sight-william-pesek.html)

※昨年6月にとりあげたウィリアム・ペゼク氏(BloombergViewのコラムニスト)のコラム

日本国債バブル「18カ月以内に崩壊する」-米サブプライム危機を予見した男、「日本売り」公言-2012/1/29日本経済新聞(20120129) (http://www.nikkei.com/news/headline/article/g=96958A9C93819488E0E4E2E0E68DE0E4E2E3E0E2E3E099E3E3E2E2E2) ※日経のカイル・バス氏(ヘッジファンドマネージャー)へのインタビュー

(ミニ?)フラッシュ・クラッシュ現象

今年2012年5月にFACEBOOKが米NASDAQ市場に上場したのは記憶に新しいところです。この上場により創設者のザッカーバーグ氏が億万長者になる点に注目が集まりました。

その後のFACEBOOK株価の変動には、期待外れ、割高等の議論があったことがよく知られています。FACEBOOKの株価は最近まで下落傾向が続いています。

株価はその企業の価値を測る尺度のひとつです。公開株価は初めて企業につく市場価格であり、その評価は企業の価値を事前に想定したものです。

そのため公開株価より時価が高くなれば、想定した価値より高く、それより時価が低ければ価値が低いとされます。

しかしながら株価が企業の価値とは別の要因で動いたとしたら、価値の尺度としての株価をどう考えればよいのかと考えてしまいます。

大きなニュースになりませんでしたが、FACEBOOK上場初日にシステム障害が発生して売買ができない事態が発生していました。株価に影響を与えたはずです。

その時の障害に関係していたとみられるマーケットメーカーであるナイト・キャピタルのシステムから8月1日(水)に大量の株式がシステム発注されたのです。

マーケットメーカーとは、NASDAQ、NYSE(ニューヨーク証券取引所)のフロアにいて個別の証券会社の注文に対応して売買する独立した企業であり、株式の需給を調整する役目とされています。

日本の取引所には存在しない仕組みです。詳細については、また調査中ですが、米ナイトキャピタルの株式売買システムの不具合とみられています。

ナイト・キャピタルの取引障害により、8月1日(水)のニューヨーク株式市場で約150銘柄が寄り付き直後に乱高下する事態が発生、ニューヨーク証券取引所は特に値動きが激しかった6銘柄の売買を停止しました。

ナイト・キャピタルは、8月1日(水)のシステム障害により440milドル(約352億円、1$=80円)の損失が発生したとして一時的に経営危機に直面していました。

関連記事

Mini Flash Crash? Knight Capital Says Technology Glitch Impacted 150 NYSE Stocks

Forbes online (8/1/2012)
(http://www.forbes.com/sites/steveschaefer/2012/08/01/mini-flash-crash-goodyear-molycorp-among-stocks-to-see-wild-swings/)

この5年間にどの資産に投資した人が成功しているかーデータからの推論

英エコノミストのグラフをコメントする記事からです。 世界中の代表的な資産がどれくらいの頻度(回数)で高(低)値を超えたのかをグラフで示しています。

データは、2007年3月~2012年7月1日の約5年3か月間(取引日は1000日超)における取引日での終値がそれまでの高(低)値を超えた場合を1日として数えています。

グラフをみると棒の高さが高い順番に高値を更新した資産と安値を更新した資産が混在しています。

そこで高値を更新した資産と低値を更新した資産をそれぞれ分けてみます。( )内はグラフの目盛から読みとれる日数です。

高値を更新した資産としては――金(115)、白糖(61)、英ボンド(対ドル)(43)、ギリシャ国債(金利)(42)、トウモロコシ(31)、銅(14)、イタリア国債(金利)(12)、スペイン国債(金利)(8)。

低値を更新した資産としては――スイスフラン(対ドル)(69)、ドイツ国債(金利)(44)、イギリス国債(39)、インドルピー(対ドル)(23)、米国債(金利)(21)、円(対ドル)(21)。

この期間にどこからお金が来て、どこにお金が向かったのかが想像できます。あくまでもあとから見た解釈です。

買われたのは、金、白糖、スイスフラン、トウモロコシ、銅です。世界的な金融緩和の流れのなか、商品(コモディティ)と安全性の高い通貨へ向かったとみられます。

金利が高値を更新したギリシャ国債、イタリア国債、スペイン国債は、国家債務への懸念から売られました(債券の金利と価格は反比例の関係にあります)。

英ポンドは売られました。金利が下落したドイツ国債、イギリス国債、米国債は買われました(金利と価格は反比例の関係)。

このグラフは、リーマンショックから欧州債務危機を反映しています。国家財政の危機が表面化した国の債券が売られ、緩和されたマネーが金等の商品へ向かったとみられます。

また「質への逃避」と呼ばれる現象としてドイツ国債、イギリス国債、米国債が買われました。

通貨では、スイスフラン、円のように中央銀行が為替介入している国の通貨に向かったとみられます。インドルピーが買われた理由が見当たりません。

過去5年間を振り返ると、(「たられば」が許されるなら)2007年の頃に金と白糖に投資してスイスフラン建てで5年間保有していれば投資家として成功者になっていました。

ただ2007年当時これらの資産にのみ投資する事を決断できた人は少なかった(いなかった?)と考えられます。

A broken record from Graphic detail-Charts, maps and inforgraphics
How often have various assets hit record highs or lows?http://www.economist.com/blogs/graphicdetail/2012/07/daily-chart?fsrc=nlw|newe|7-2-2012|2661694|35936169|

スタートレック(TVドラマ)から学ぶ米国型リーダーシップ

フォーブスのリーダーシップに関するコラムです。スタートレックとは、米国のSFテレビドラマシリーズのひとつです。

 今回登場するカーク船長が登場するのはテレビドラマシリーズの第一作であり、舞台となるのはエンターブライズ号と名前のついた軍艦です。5年間宇宙の果てを探検しながら異星人との交流、艦内の事件、人間関係等がドラマとして展開していきます。

 私は小さい頃に日本で放送されていたものを見ていました。また大人になってからも米国に滞在した時に新しいシリーズと一緒に再放送される第一作をみていました。

 その時に感じたことは、米国型の理想的なリーダーシップ(軍隊型ですが)の典型がここにある点です。またストーリーも毎回斬新(ざんしん)であり、大人が観ても楽しめる内容でした。

 SFながら科学的な背景がしっかりしていると考えていたところ、番組の脚本をつくるのに専門の科学者が関わっていることがわかり納得したことをおぼえています。

 今回は、リーダーシップについて取り扱ったコラムから5つのポイントを紹介します。

リーダーの条件は:

1.学び続けること(Never Stop Learning)
 ――知識(Knowledge)は、さまざまな困難を乗り越える最高の武器

2.世界観が異なるアドバイザーを持つこと(Have Advisors With Different Worldviews)
 ――組織には、カーク船長のアドバイザーだった、ドクター・マッコイ、スポックのような存在が必要

3.チームの一部となること(Be Part Of The Away Team)
 ――チームの信頼を勝ち取るにはチームの一員としてリスクを共有する

4.チェスでなく、ポーカーをすること(Play Poker, Not Chess)
 ――リーダーシップをとって乗り越える課題は、心理戦となることが多い

5.エンターブライズを破壊する(Blow up the Enterprise)
 ――エンタープライズ(戦艦の名前)を企業と重ねて、組織を壊す勇気も必要となる

 日本でいえば、アニメのワンピース、ナルトから学ぶリーダーシップ、と重なるでしょうか。

 そもそも、われわれになぜリーダーシップが必要なのかを問いかける必要があると感じる時もあります。